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1931年創立











自由と平等
「教育は平等でなければ
ならない」









戦前・戦後の
苦難の歴史

敗戦と民主主義
新憲法・教育基本法の制定

戦後復興期
における
本学院の貢献







日本初の
ボールペン習字の開講













敗戦後70年
高学歴社会となる






















生涯学習時代





21世紀における
高度な精神性ある
社会実現への
教育指導の展開






 東京教育学院は1931年創立,85年の歴史と伝統のある綜合制通信教育機関です。
 創立当時日本の教育制度は,1886年(明治19)に制定公布された学校令と,1890年(明治23)に発布された教育勅語を教育の基本理念としたものでしたが,それは帝国大学(現東京大学)を頂点とする高級官僚ならびに技術者養成を主目的とした富裕階層の学校教育で,向学心に燃える一般青少年にとってはまことに狭き門でした。

 創立者故中西敬爾は「教育は平等でなければならない」との自由と平等に基づく一般大衆への教育の普及を目指し,1872年(明治5)公布の学制,国民皆学・教育の機会均等の原則・理念に帰るべしとして,人文・社会・理科学,更には芸術等々各種の教育講座を多数開講し指導を行ったのであります。このことは,わが国における唯一の綜合制通信教育機関として,広く一般大衆への教育普及に及ぼした影響は実に大でありました。

 以後本学院は,日本の戦中・戦後の苦難の時代を乗り越えて,敗戦後は,新憲法発布・教育基本法制定による教育諸制度改革,六・三・三・四制の学校制度と9ヵ年の義務教育の採用を基に,本学院建学の理念を更に発展させて,敗戦の中より復興の第一は教育にあるとして各講座の編成を一般教養部門・専門教育部門・職業教育部門とに分けて指導を行ったのであります。特に戦後の復興期に必要とされた専門・職業教育部門における機械工学・工業機械科(機械製図・設計,工作機械)部門,ビジネス間係部門等での人材養成における教育においては,実に二百数十万人に及ぶ修了生を世におくりだしたのであります。

 以後,高度経済成長期には,加えて趣味技能における硬筆ペン字部門(書法院)において,戦前より使用してきた つけペンに変わる新しい筆記具ボールペンによる初の「ボールペン習字」〈JBS〉を開講させ,百六十余万人もを美しい文字が書ける者として修了させ,日本の書の歴史に新たな1ページを加えたといえるものでした。その後,筆記具硬筆ペンの種類も多様化したため,講座名を『ペン字手習い』と改め,現在も強力な指導を行っています。

 一方,創立以来戦前より継続して指導を行ってきた義務教育後の教育,また前・後期中等教育における資格検定の合格指導等においては,創立85年にして修了生が遂に140万人を越えました。そしてこの講座における重要度は現在も益々増しています。それは義務教育後の後期中等教育(高等学校)において,戦後60年にして,進学率が遂に98%に達し,又,高等教育である大学への進学率は58%と,日本は正に高学歴社会となりました。このような中,学校教育現場での受験競争の過熱からきた歪み,それによる不登校者・中退者の増加,そして学力低下,教育現場の荒廃,学内暴力・いじめの発生,また,一時期行われたゆとり教育,その後の修正等々によって,本学院通信教育受講生の学カ・能カ・年齢にも格差が広がり,まことに難しい指導を行わざるを得なくなりました。しかし本学院のこれまでの永い経験と実績,そして永い歴史と伝統をもとにこれらに対応した的確なる指導によって現在も高い教育効果を上げています。

 更に今日,科学技術の進歩によって情報・IT社会となり,国際化が進行,社会のテンポは急速度化し,少子高年齢化も進行し,これらによって人間の一生は,学習を生涯行ってゆかなければならない正に生涯学習の時代となりました。
 本学院はこのような時代における通信教育機関として,教育の方向性を見据えながら,ー方,世界的に進行する地球環境の問題・資源・エネルギー問題,食糧問題・人口問題・生命の問題,地球・宇宙の問題等々をも中等教育の視点からこれらを捉え,科学・社会・時事問題等としての的確なる指導を,国際化の中での日本の歴史・伝統での連続性を大事にしながら,本学建学の「自由と平等」の理念に立脚した21世紀の日本に貢献できる人材の育成に向けて,更なる教育指導を強力に行ってゆきます。

 

 強い信念のもと勉学を 創立者の言葉 (PDF)

東京教育学院の使命 (PDF)

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